軽自動車の維持費はどれくらい？｜賢く自動車を活用する方法

マイカーを手に入れようと考えた時、普通自動車と軽自動車では運動性能や積載性能というパフォーマンスで圧倒的に劣ってしまう軽自動車ですが、マイカーを維持し続けると考えた際にコストパフォーマンスで優位になるのが軽自動車でもあります。

最近の首都圏では、ファーストカーから軽自動車でも問題ないくらい公共交通機関が発達しているため、必要以上に大きな車を維持しなくても問題なくなっています。

では、マイカーに軽自動車を選んだ際、維持費はどれくらいかかるものなのでしょうか。

また、どんな選択が一番賢く車を維持していけるのかについてご紹介します。

軽自動車と普通自動車

一般的にサイズが小さいものが軽自動車で、大きいものが普通自動車という判断をされがちですが、実は軽自動車と普通自動車には明確な違いがあるのです。

今後マイカーを維持していこうと思った際、選択のベースになる情報なのでしっかりと覚えておきましょう。

乗車制限人数

車には「乗車制限人数」が決められています。

軽自動車は最大「成人4人まで」しか乗車が許されておらず、仮にスペースに余裕があったとしても5人目の乗車は原則禁止されています。

ここで「原則」としたのは、成人であれば4人までしか乗車できないものの、12歳未満の子供であれば、成人2人に対し子供3人まで乗車可能だからです。

道路交通法で定められている通り、子供3人＝成人2人としてみなされることが、この原則を迂回する事実となっています。

普通自動車の場合、シート配置次第で10人まで乗車でき、大勢で移動することができます。

管理管轄機関

軽自動車と普通自動車では、情報を管理する機関が異なります。

軽自動車は「軽自動車検査協会」が管理を管轄しており、背景は「民間法人」になります。

普通自動車や二輪車は「陸運局」が管理管轄しており、背景には「国」が存在する行政機関になります。

軽自動車検査協会とは

軽自動車のみを管理するのが軽自動車検査協会になります。

軽自動車の安全確保や環境保全に向けた検査事務、並びに自動車重量税の確認などを行う機関です。

先述した通り民間法人であり、国に成り代わり軽自動車の手続き全般を担当しています。

全国90箇所に支店や事務所が設けられており、軽自動車の車検も軽自動車検査協会が担当しています。

125cc以下の原動機付自転車も、軽自動車検査協会では対応していません。

軽自動車検査協会では、車検制度・登録内容変更・再交付・ナンバープレート発行など、軽自動車の登録に関することを全て請け負っている状態です。

陸運局とは

正式名称「地方運輸局」であり、陸運局はあくまでも通称になります。

国内時に登録されている自動車全般を管理管轄しているものの、軽自動車に関してだけは軽自動車検査協会に一任している状態です。

その他の普通自動車・二輪車・バス・フェリー・鉄道など、さまざまな交通機関を管理管轄しているのが陸運局になります。

地方運輸局は全国に10ヶ所設置されていて、北海道運輸局 · 東北運輸局 · 関東運輸局 · 北陸信越運輸局 · 中部運輸局 · 近畿運輸局 · 神戸運輸監理部 · 中国運輸局 · 四国運輸局 · 九州運輸局が存在します。

その他に各地域に運輸支局が存在し、車検制度・登録内容変更・再交付・ナンバープレート発行などを行っています。

サイズの違い

軽自動車と普通自動車では、設定できるサイズに大幅の違いが存在します。

軽自動車はそれぞれ細かく制限が設けられており、全長3.4m以下・全幅1.48m以下・全高2.0m以下・貨物積載量350kg以下・総排気量660cc以下となっています。

一方普通自動車は、車両総重量3.5トン未満、最大積載量2トン未満、車両定員10人以下というざっくりとした制限しか設けられていません。

ただし、車両制限令で定められている一般的制限が存在し、全長12m・全幅2.5m・全高3.8mを超える場合は、道路管理者の許可等が必要な場合があります。

自動車重量税

維持費を考える時に考えなければならないのが税金です。

自動車には全て「自動車重量税」が発生します。

自動車重量税の使用目的は、料金の3/4が国の財源となり、一般道路建設費などに充てられています。

残りの1/4は地方の一般道路の整備費用に充てられています。

つまり、収められた税金で道路の整備が進むということです。

自動車重量税は下表の通りの金額で車検時に徴収されます。

	軽自動車を除く自動車	軽自動車
新車登録～12年目	4,100円/0.5トン	定額 3,300円
13～17年目	5,700円/0.5トン	定額 4,100円
18年目以降	6,300円/0.5トン	定額 4,400円

新車登録から12年間は、自動車自体の劣化が大きくなく、道路にかける負担もそこまでではないということで、自動車重量税が軽減されています。

しかし、13年目以降金額が増え、18年目以降はさらに増額されています。

ここで注目すべきなのが、軽自動車とそれ以外の自動車の税額の考え方です。

軽自動車は「定額」で料金が明確になっています。最高でも4,400円ということで、2年ごとの車検となった場合でも5,000円以下で済むのです。

しかし、軽自動車以外の自動車の場合「0.5トンに対する税額」となります。

ミニバンクラスで2トン前後となるため、単純計算で「×4」した金額が自動車重量税として発生することになります。

また、上表で記載した金額は「年額」となるため、車検ごとに発生する税額はさらに倍額となります。

この金額差が軽自動車の方が維持費面で有利となる根拠です。

自動車税

自動車重量税とは別に「自動車税」も発生します。

自動車税は排気量別に設定されています。下表をご覧ください。

区分（総排気量）	2019年9月30日以前の自動車税額 （エコカー減税適用前）	2019年10月1日以降（増税後）の自動車税額 （エコカー減税適用前）
軽自動車	10,800円	10,800円
1.0L以下	29,500円	25,000円
1.0L超～1.5L以下	34,500円	30,500円
1.5L超～2.0L以下	39,500円	36,000円
2.0L超～2.5L以下	45,000円	43,500円
2.5L超～3.0L以下	51,000円	50,000円
3.0L超～3.5L以下	58,000円	57,000円
3.5L超～4.0L以下	66,500円	65,500円
4.0L超～4.5L以下	76,500円	75,500円
4.5L超～6.0L以下	88,000円	87,000円
6.0L超～	111,000円	110,000円

上表で記載した金額は、まだ年式が新しい状態での税額になります。

長く大事に自動車に乗り続けた場合、税額は増えてしまうのです。

ガソリン車は新車登録から13年、ディーゼル車は11年以上の経過で、上表の税額におよそ15％、軽自動車の場合はおよそ20％が重課されてしまうのです。

車両価格

普通自動車と軽自動車を見比べた際、最下位グレードであれば普通自動車の方が軽自動車よりも安く価格設定されている場合が多く見受けられます。

しかし、安全装備や快適装備など、自動車の価値に直結する装備が失われてしまうことから、あまり手を出されないのが最下位グレードになります。

一方、軽自動車は年々普通自動車との価格差を狭めています。

普通自動車の最下位グレードが100〜150万円で手に入るところ、軽自動車のミドルクラスが200万円を超えてくることも珍しくありません。

つまり、購入時の敷居の高さは普通自動車も軽自動車も変わらなくなっているということです。

走行性能

普通自動車と軽自動車では、エンジンの排気量に大きな性能差が存在するため、走行性能の差は明らかです。

660cc以下の軽自動車と2000ccの普通自動車では、倍以上の性能差があります。

実際には重量差や形状など、多くの要素が相まって性能差が明確になりますが、排気量の差はそのまま走行性能の差になって現れます。

燃費

ハイブリッドや電気自動車が持て囃され、2030年には完全電気自動車への以降を発表されていますが、現在販売されている多くの自動車はまだ燃料エンジンを持った自動車です。

そして、燃料高騰が顕著な中、燃費性能はとても重要な維持費ポイントになります。

完全燃料エンジンを持った自動車の場合、単純に総重量が軽い軽自動車の方が燃費性能としては優秀です。

しかし、パワーが欲しい時にしっかりとパワーを出せて、かつ燃費性能も確保できている普通自動車と比較した際、運転のしやすさは個人の感覚に依存するポイントとなります。

高速道路料金

ロングドライブの際に高速道路を使った時、ここも維持費に関係するポイントです。

普通自動車の高速道路利用料金をベースに考えると、軽自動車の利用料金はおよそ2割引きとなります。

これはNEXCO東日本・中日本・西日本の3社が打ち出している軽自動車の高速道路利用料金になります。

軽自動車以外に維持費がかからない自動車はある？

軽自動車は、条件さえ合えば維持費を抑えられる優秀な自動車ですが、さらに使用条件を絞ることでより優位性を持った自動車が存在します。

それは「ミニカー」です。

現在日本国内では「1人乗り・50ccまたは0.6kW以下」という条件を満たせば、第一種原動機付自転車扱いで自動車に乗ることができます。

原動機付自転車ということですが、最高速度は60km/hまで許され、原動機付自転車登録でありながらも二段階右折を必要としません。

サイズも「全長2.5m以下・全幅1.3m以下・全高2.0m以下」と極小ですが、近隣への買い物程度しか利用しないのであれば十分すぎる選択になります。

ミニカーの最大の魅力は、自動車でありながら「車検制度が存在しない」ということです。

所有者の管理に任されるところではありますが、2年後枚組に必ず発生する大きな維持費の発生がなくなります。

また、自動車保険の区分は「ファミリーバイク・原付」に該当するため、任意保険も格安で加入できます。

肝心の税金ですが、車検がないということもあり自動車重量税は発生しません。

唯一自動車税は発生しますが、排気量が50ccもしくは0.6kW以下となるため、軽自動車税が3,700円ほど発生するだけで済みます。

自賠責保険は原動機付自転車と同額で加入できます。

利用条件は軽自動車以上に限定されますが、維持費の面では最強の自動車と言っても過言ではありません。

軽自動車の維持費を安く抑えるためのポイント

軽自動車に乗ると決め、いざ購入した後に発生するのが維持費です。

できる限り安く抑えたいですが、一般的にはどれくらいの維持費がかかってくるのかがわかりません。

一般的な利用でかかってくる維持費・できることを自分で対処した際の維持費を見ていきましょう。

軽自動車を維持するために必要となるのが「燃料費・任意保険・車検・メンテナンス費」です。

今回は、必ず同額かかってくる上に節約の方法がない税金については除外します。

一般的な軽自動車の維持費

軽自動車の燃料費は、タンク容量によって決められています。

一般的な軽自動車のガソリンタンクがおよそ30Lです。

そして、月に1回給油し、給油量は20L程度になるものとします。

レギュラーガソリンを給油した場合、160円/Lとして3,200円がかかります。

年に12回給油した場合、38,400円が燃料費として必要となります。

任意保険は、軽自動車の平均掛金がおよそ50,000円です。

車検は一般的に50,000円、部品交換が発生すればさらに加算されます。

そして、メンテナンス費として「オイル・ブレーキ・冷却水」で年間8,000円ほど必要と仮定した場合、一般的な軽自動車が車検間で必要とする維持費は242,800円にもなります。

できることを自分で対処した場合の維持費

軽自動車の維持費を抑えようと思った場合、自分でできる対処は「車検」をユーザー車検に切り替えることが最も費用対効果が大きくなります。

前項で車検費用を50,000円と設定しましたが、ユーザー車検に切り替えた場合「28,130円」の法定費用のみで車検が完結するのです。

下表が法定費用の内訳になります。

	軽自動車の法定費用
自賠責保険（24ヶ月）	19,730円
自動車重量税	6,600円
検査・登録手数料	1,800円

初年度登録から12年までは上表の法定費用で完了します。

13年目からは自動車重量税が変化し、13年目以降17年までは8,200円、18年以降は8,800円になります。

つまり、車検費用が22,000円ほど安く抑えられるということになります。

さらにメンテナンスを自分でできるようになった場合、車検間の維持費がおよそ200,000円前後で抑えられるようになるということです。

上手に軽自動車を維持して維持費を抑える方法

維持費を抑えながら軽自動車を維持していく上で重要になるのは「何度目の車検まで受けるか」「いつ乗り換えるか」という2点です。

残価設定型クレジット契約で乗り換えながら維持していく

新車で購入した場合、新規登録後の最初の車検は3年後になります。

通常の車検は2年ごとですが、最初の車検は1年先の3年後となります。

購入方法にもよりますが、最近主流になっているのは残価設定型のクレジット購入です。

新価の50％を残してある場合、200万円の車体に100万円が必ず残ります。

つまり、購入価格は100万円で良いとされる購入方法です。

この場合、仮に5年後に手放せば年間20万円で軽自動車に乗れるという計算になります。

また、車検費用なども全部含めたプランでの販売が促進されているため、手放す時期まで設定して購入すれば途中で発生する大きな維持費も気にしないで良くなります。

多くの場合、新車購入から5年目に手放すプランがおすすめされます。

初回車検だけ受け、2回目の車検を受けずに別の車両へと乗り換えるやり方です。

この場合、車両価格の値下がりも少なく、中古車市場でも需要がしっかりと残っているため、販売店としても安心して買い取ることができるわけです。

一方、手放したくないという場合は残価を一括支払いするか、再度残価に対するローン契約を結ぶ必要が出てきます。

一括支払いで維持していく

セカンドカー・サードカーとして軽自動車を購入するので、あまり乗り出す機会がないとわかっている場合、初回一括支払いしてしまうことで維持費を抑えることができます。

クレジット契約で購入してしまった場合、毎月必ず一定の金額を支払続けなければならず、その際の所有者はクレジット会社となってしまいます。

つまり、不要となったから手放すとなった場合、金利を含めた金額を一括支払しなければならないということです。

残価設定型クレジットの場合、必ず一定の期間所有し続け、期間が過ぎたら手放すという約束のもと交わされるクレジット契約なので、買取金額も必ず設定金額を用意されます。

しかし、通常のクレジット契約では買取金額の設定もなく、必ず金利手数料も発生してしまうため、最終支払額が増えてしまうのです。

いつ手放すかわからない状態で軽自動車を手に入れるのであれば、初回一括支払いが断然おすすめです。

その後維持していく際も、各部が劣化しないように適度に動かしておくだけで高額のメンテナンス費用の発生を抑えられます。

常時動かすわけでないのであれば、任意保険も1日限定の保険を利用すれば大幅に維持費を節約できます。

1年間で10日程度しか軽自動車を利用しなかった場合、およそ50,000円の保険料は1日あたり5,000円にも及ぶことになります。

しかし、1日自動車保険であれば数百円から3,000円程度で十分な保証を確保できます。

同じ10日間使用した場合でも10,000円以内で済むケースさえあります。

中古車を購入して維持費を節約する

購入資金そのものを抑えてトータルの維持費を節約する方法もあります。

新車価格200万円する軽自動車を選んだとしても、100万円の中古車を選んだとしても、10万円で手に入る中古車だった場合でも、定期的に発生する維持費はどれも大きく変わりません。

200万円と10万円では、乗り出し時点で190万円もの差があります。

例え自動車重量税が6,600円と8,800円という差があったとしても、ここの差はわずか2,200円でしかありません。

この差をイーブンにするには、863回もの車検を受けなければ埋められません。

仮に863回の車検を受けようと思った場合、年数として1726年もかかります。

決して現実的な年数ではないため、あえて新車を購入する必要がない場合、中古車を選択するのも最終的な維持費を見た時に安く抑えられることになるのです。

中古の軽自動車はトラブルを起こさないの？

新車でも中古車でも、トラブルを起こす個体というものは少なからず存在します。

そして、新車以上に中古車の方がトラブルを引き起こす可能性があることは間違いありません。

中古車とは、年数が経過すればしただけ前に負担やトラブルを発生させているものです。

購入後一切動かさず、走行距離が100kmほどであったとしても、動かさなかったせいで発生するトラブルもあるのです。

つまり、新旧ともにトラブルは起こって然るべきものだと理解すれば、中古車を選ぶことも視野に入れて問題ないと言えるでしょう。

中古車で多いトラブルを理解しておけば、今後どれだけメンテナンス費用が発生するかもしれないという予想も立てやすくなります。

軽自動車で発生しやすいトラブルを知って維持費を見積もる

軽自動車は、普通自動車以上に各装備が華奢に作られています。

そのため車両総重量を軽くできるのですが、当然強度は弱くなるのです。

メリットでもある軽さは、同時に軽自動車特有のデメリットにもなるということを理解しておきましょう。

エアコンが壊れやすい

軽自動車は、エンジンルームが狭小に作られているため、熱がこもりやすくなります。

また、配管の取り回しにも無理がかかってしまうため、ちょっとした接触でも配管が割れてしまうような配置になってしまいがちです。

初年度登録から時間が経っている軽自動車は、エアコンの大部分に負荷がかかりやすく壊れやすいです。

エアコン一式を交換しなければならない場合、費用としては10〜15万円が見込まれます。

熱風が吹き込む

軽自動車はエンジンルームと室内の壁に設置される防音・断熱材が薄く、隙間を伝ってエンジンルームの熱風が吹き込んでしまうことがあります。

断熱材を配置し直せば対処できますが、専用のものを使用すると作業量を含め5〜8万円程度の費用がかかります。

下回りのサビ

コストを下げるために、使用している一部金属パーツの材質を落とすことでサビが発生しやすい場合があります。

特に、一般的には目にすることが少ない車体下回りのパーツが顕著です。

シャシーブラックなどで塗装するだけで一時的に対処できますが、一度発生したサビは年数を重ねることで侵食を進めます。

下回りのパーツは自動車を支えるパーツなので、交換修理をする場合の費用は新車価格に近くなってしまいます。

ベルトの劣化

ある程度交換しないでも良いロングライフ商品が現れてから、交換頻度が著しく少なくなったのがゴムベルトです。

しかし、劣化しだすとダメになるまではすごく短期であり、劣化に気づいた時には即交換が必要なほどです。

タイミングベルトからタイミングチェーンへと移行してきているため、ベルト交換の費用自体は下がっています。

しかし、劣化が進んでベルトが切れてしまった場合、付随して壊れてしまう部分はとても高額になってしまいます。

最悪の場合、エンジンそのものを載せ替えなければならなくなることもあるため注意しましょう。

ベルト交換費用は6,000円前後です。

セルモーターの故障

オイル交換の周期が長かった軽自動車の場合、エンジンの始動性が悪くなります。

そのためセルモーターを必要以上に回してしまう習慣がついてしまい、結果的にセルモーターが故障してしまうという事態に陥ります。

修理費用は3〜8万円とやや高額であるにも関わらず、比較的発生しやすい厄介なトラブルです。

ターボの焼き付き

そもそもパワー不足が気になる軽自動車に、ターボチャージャーをつけることでストレスを感じずに運転できるようになりました。

しかし、ターボエンジンはオイルメンテナンス次第でどんどん状況を悪化させてしまいます。

一般的なNAエンジンであれば6ヶ月ごとにエンジンオイルを交換していれば調子を崩すことなく乗り続けられますが、ターボエンジンの場合エンジンオイルの他にタービンオイルも交換が必要で、これを忘れてしまうだけでターボがかからなくなり、最悪の場合タービンが焼き付いてしまう事態に発展します。

タービン焼き付きは交換か修理で対応するため、50,000円前後の費用が発生します。

エンジンマウントの劣化

小さいエンジンであるが故のトラブルで、エンジンマウントに負荷がかかりすぎてしまい劣化が進んでしまうのも軽自動車の特徴です。

エンジンマウントが劣化しても大きな問題を感じずに運転している方は多く、多少振動が増えたかな？という程度の認識で乗り続けてしまい、最終的にはミッションとの軸が折れてしまったり、ギヤに過負荷がかかってしまうという大惨事が発生してしまうのです。

エンジンマウントの劣化だけであれば、修理費用は3〜8万円程度で済みますが、他のパーツにまで被害が及んでしまった場合、修理を勧めることは基本的にありません。

オーバーヒート

軽自動車はエンジンルームがとても狭く、外気の取り入れ口も狭く、さらに排熱するための隙間にも条件が厳しいため、自然と熱がこもってしまいやすい構造になっています。

そのため、ラジエーターの電動ファンが故障してしまうことでオーバーヒートを発生してしまいやすくなるのです。

オーバーヒートはエンジンに多大なるダメージを残すトラブルで、熱が抜ければ直るというようなトラブルではありません。

最悪の場合、エンジンの内部で金属壁が割れてしまいます。

当然エンジンは壊れるため、オーバーホールして直すかエンジンを載せ替えるほかに方法がありません。

さらに、オーバーヒートしたエンジンはどこかい必ず歪みが発生するため、今まで調子良く動いていたエンジンがオーバーヒートを境にとんでもなくパワーダウンしてしまうことはよくあることです。

つまり、オーバーヒートを起こしてしまったエンジンは、発生と同時にオーバーホールが必要になるということです。その際の修理費用は、最低でも10万円の覚悟が必要となるでしょう。

軽自動車の維持費を抑える最適なプランは？

軽自動車の維持費は、普通自動車に比べればとても安く収められる自動車です。

しかし、どんな乗り方をしようと考えているかによっては、もっともっと維持費を抑えることができるのが軽自動車です。

まずは「どんな乗り方をしようと考えているか」を思い描いてみてください。

トラブルレスでしばらく乗りたい

どんな軽自動車でも、少なからずトラブルは発生します。

しかし、そのトラブルを誰が対処していくのかという視点で考えた場合、所有者に負担がかかりづらいのは圧倒的に「新車購入」した軽自動車になります。

新車は自動車メーカーが自信と責任を持って送り出した商品です。

万が一その商品に問題が発生したとなれば、今手元にあるすべての商品を再度点検し直すという「信用を維持するための措置」を図ります。

その際にメーカー側の責任によるトラブルだと判断された場合、それは「リコール」として対処されるため、所有者には費用負担なくトラブルを解決できるようになるわけです。

もちろん中古車でもリコール対象になれば、メーカーは責任を持って対処します。

しかし、リコールの対象期間外の製造車両だった場合、それはただの経年劣化として対応されてしまうのです。

そのため、できる限りトラブルレスで軽自動車に乗りたい場合は「新車購入」がベストチョイスとなるでしょう。

ある程度乗っては車両を入れ替えて楽しみたい

色々な軽自動車に乗りたいと思う場合、検討する部分は「どの年代の軽自動車が乗りたいか」「用途はどこにあるか」ということになります。

年代によっては、現行車でなければ選びようがないこともあります。

古いものから新しいものまで乗りたいと考えているのであれば、そこは予算との兼ね合いになるでしょう。

確かに、古い軽自動車であれば安く購入することはできます。

しかし、その後上手く売却できるとは限りません。

中には廃車手続きしなければならないものも出てくるはずです。

そのため、同時に考えなければならないのが「用途」です。

遊ぶための軽自動車であれば、その遊びにナンバー登録が必要なのかも考えなければなりません。

公道走行不要の遊びであれば、維持費はメンテナンス費と燃料代だけで済みますが、公道走行が必要であれば問題なく走行できるだけのメンテナンスが必要になります。

遊びではなく仕事で使おうと思っている場合、それが人目に触れるものなのか、農園などで自分たちだけが目にするものなのかという点で判断できます。

運送業などで使用する場合、あまりにも粗末な軽自動車では荷物の汚損を心配されてしまいます。

かといって、新車では初期費用がかかりすぎるなど、比較的年式の新しい軽自動車であれば十分という判断ができます。

農園など、登録すらも必要ない状況での使用であれば、動きさえすれば良いという判断ができます。

そして、壊れた際には修理ではなく入れ替えをしやすい価格帯を検討すれば、ニーズに合った軽自動車ライフとなるはずです。

多少修理が必要でも安くあげたい

修理ができる人間にとって、エンジンがしっかり動いてパーツが揃っていればあまり大きな問題とはなりません。

それこそドアがなくても、解体パーツを揃えて直せば良いと考える猛者も存在します。

そんな修理巧者であれば、中古車市場よりも解体工場を巡ることも少なくありません。

中古車市場は、最低限動く状態のものでなければ販売されません。

また、動いても事故歴などが明確にわからないものは正規の取り扱いはされないのです。

このような解体車両や、市場でも二束三文しか価格がつけられない軽自動車の場合、数万円以内で車両を手に入れることができます。

状況によっては引き取って欲しいという場合さえあるため、修理技術に自信がある場合は費用をかけずに軽自動車のベース車体を手に入れることも難しくありません。

ただし、その後の修理で中古車を購入するよりも安く仕上げなければ意味がありません。

ベース車体・パーツ・場所が用意できる修理巧者なら、自分が思う形に軽自動車を楽しむことができるでしょう。

レンタカーを利用する

軽自動車を維持することばかりではなく、使いたい時だけ軽自動車を借りるという方法もあります。

最近ではカーシェアという方法もありますが、自己所有しないでも必要に応じて利用できればニーズは満たせるという状況であれば、レンタカーは最高に維持費を抑えられる方法になります。

特に、都心部で生活している方にとって、自動車は生活を圧迫する原因になっています。

駐車場の料金も高く、自宅に駐車場を確保したとしても出し入れが大変だというケースも少なくありません。

軽自動車の維持費まとめ

軽自動車の維持費は、普通自動車に比べれば安く抑えられます。

マイカーとして維持する際、ファーストカーには普通自動車を用意し、セカンドカー以下に軽自動車の所有は都心を離れ車がなければ生活が困難だという地域に入れば一般的になっています。

しかし、維持費という考えは「所有」のみに適用できるものではありません。

必要な時だけレンタカーを活用することで、ランニングコストを完全に排除することもできるのです。

自分にとって一番最良な軽自動車との付き合い方を考えると、維持費をどのように抑えられるかが見えてきます。

今一度、自分にとって最良の方法を考えてみてください。