ディーゼル車の将来性は？ガソリン車とディーゼル車の新車販売禁止は2035年頃の見込み

ディーゼル車のファンにとって、将来性は気になるところ。

2035年頃に予想されるガソリン車・ディーゼル車の新車販売禁止は、環境への取り組みの一環。

しかし、ディーゼル車はまだまだ進化しています。

ここでは「ディーゼル車の将来性」と新車の販売禁止、ディーゼル車に乗れる期間などをご紹介。

燃費の良さや燃料の経済性、力強い加速など、ディーゼル車ならではのメリットも紹介。

さらに、専門家の見解や中古車市場の動向も解説します。

コラム

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ディーゼル車とは？

ディーゼル車とは、内燃機関を使用して動く自動車の一種です。

ガソリンエンジンとは異なり、ディーゼル燃料を使用して動作します。

ディーゼルエンジンは圧縮着火方式を採用しており、エンジン内で燃料と空気を圧縮して発火させます。

ディーゼル車は一般的に燃費が良く、トルク（回転力）が大きいため、長距離走行や重い荷物の運搬に向いています。

また、ディーゼル燃料のエネルギー密度が高いため、船舶やトラックなどの大型車両にも利用されています。

最近では、燃費と環境性能の向上が進んでおり、よりクリーンなディーゼル車も開発されています。

ディーゼル車の魅力

ディーゼル車の魅力は、高い燃費とパワフルな走行性能です。

ディーゼルエンジンは燃料の熱効率が高く、ガソリン車に比べて燃費が良いため、経済的な走行が可能です。

また、ディーゼルエンジンはトルクが豊富で、低回転から高い加速力を発揮します。

これにより、高速道路や山道などでのパワフルな走行や牽引能力が求められる場面でも優れた性能を発揮します。

さらに、ディーゼル燃料は安定供給されやすく、燃料価格の変動に対しても比較的安定した利用ができます。

これらの理由から、長距離運転や重い荷物の積載が必要な場合など、経済性とパワーが求められるドライバーにとって魅力的な選択肢となっています。

世界的に廃止に向かうディーゼル車

ディーゼル車は、軽油を燃料とする自動車です。旧型とクリーンディーゼル車の2つのタイプがあり、環境性能や法律上の扱いが異なります。

現在のディーゼル車のほとんどはクリーンディーゼル車で、環境に配慮した技術が採用されています。

しかし、脱炭素社会の実現に向けて、世界各国でディーゼル車とガソリン車の廃止が進む予定です。

この動きは日本も含まれています。

将来的には、より環境に優しい代替エネルギーへのシフトが期待されています。

旧型ディーゼル車の規制地域と規制解除の予定

旧型ディーゼル車は、走行時に大気汚染物質である窒素酸化物（NOx）や浮遊粒子状物質（SPM）を多く排出するため、日本の特定の地域では使用や運行が制限されています。

しかし、最近の大気環境の改善に伴い、将来的にはこれらの規制が緩和される見通しです。

クリーンディーゼル車のエコカー減税は廃止に

全てのクリーンディーゼル車は2021年4月まで対象

クリーンディーゼル車は、大気汚染物質の排出を大幅に削減した車両です。

かつてはすべてのクリーンディーゼル車がエコカー減税の対象でしたが、最近は電気自動車やPHEVの開発が進み、エコカー減税の基準も厳しくなっています。

2021年5月からは、政府が設定した厳しい基準をクリアしたクリーンディーゼル車のみがエコカー減税の対象となっています。

全車両が対象外になるのは2023年5月以降

エコカー減税は当初、2023年4月末で終了予定の時限立法でした。

しかし、2022年12月に3年間の延長が決定され、現行基準も2023年12月末まで維持されることになりました。

ディーゼル車に関するよくある質問

ガソリン/ディーゼル車の新車販売が禁止になるのは2035年？

世界各国では、ガソリン車やディーゼル車の新車販売禁止が脱炭素社会への第一歩として進められています。

ノルウェーは2025年から、EUは2035年から禁止を予定しています。

日本政府も「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」で新車販売に関して取り組みを掲げており、2021年1月には首相が2035年までに電動車にする宣言を行いました。

経済産業省は、関係省庁と連携し、「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定しました。この戦略は、菅政権が掲げる「2050年カーボンニュートラル」への挑戦を、「経済と環境の好循環」につなげるための産業政策です。

「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」経済産業省

これにより、日本も2035年頃までにガソリン車とディーゼル車の新車販売が禁止される見通しです。

2035年以降も中古車は手に入る？

現在の規制では、販売禁止の対象は新車のみです。

したがって、2035年以降も中古車市場ではディーゼル車が入手可能となる見込みです。

ハイブリッド車は新車販売禁止の対象？

日本は2035年の新車販売禁止の対象にハイブリッド車を含んでいません。

EUでは同じく2035年にガソリン/ディーゼル車の新車販売を禁止する予定であり、ハイブリッド車もその対象に含まれます。

2050年には利用も含めて完全廃止へ

政府のグリーン成長戦略では、自動車の製造・利用・廃棄に関して以下の内容が述べられています。

ガソリン車やディーゼル車は燃料の燃焼により二酸化炭素が排出されるため、これらの条件を満たすことは不可能です。

政府の目標に向けた取り組みが進めば、2050年以降はガソリン車やディーゼル車に乗ることはできなくなるでしょう。

2050年までにカーボンニュートラルで、かつレジリエントで快適なくらし（「脱炭素プロシューマー」への転換によりエネルギーで稼ぐ時代へ）を実現する。

「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」経済産業省

2027年はディーゼル車に乗れる！

ディーゼル車は将来的には使用できなくなる可能性がありますが、現在から2050年までの約27年間は利用できます。この期間は通常、2台ほどの新車を購入できる寿命です。

ディーゼル車には燃費の良さ、燃料の経済性、滑らかな加速などの魅力があります。

また、車両価格も電気自動車に比べてずっと手頃です。ディーゼル車を選び、その魅力を楽しむことも一つの選択肢です。

中古車は年式に注意

ディーゼル車は新車価格が高いため、中古車市場でお得な車を見つけることがおすすめです。

ただし、ディーゼル車は自動車税が早い段階で高くなる（11年目から）ため、年式にも注意が必要です。

ディーゼル車の将来性｜まとめ

ディーゼル車の将来性について、ガソリン車とディーゼル車の新車販売禁止は2035年頃に予想されています。

現在はディーゼル車の利用が制限される傾向にありますが、まだ数十年の間はディーゼル車が利用可能です。

ディーゼル車の魅力は燃費の良さや燃料の安さ、スムーズな加速などにあります。

また、中古車市場ではディーゼル車がお得な選択肢となりますが、自動車税の重課にも注意が必要です。

今後の環境対策により脱炭素社会が進む中、ディーゼル車の需要は減少する可能性がありますが、個々のニーズや予算に合わせてクルマを選ぶことが重要です。

将来の展望に目配りしながら、クルマ選びの参考として記事を活用していただければ幸いです。